月刊総務は、全国の総務担当者を対象に「社内コミュニケーションについての調査」を実施した。
8割以上の企業が「社内コミュニケーションに課題あり」
社内コミュニケーションに課題があるか尋ねたところ、84.8％が「ある」と回答した。
なお、「課題がない」と回答した人から、自由記述のコメントでは次の回答が寄せられた。
- 上下間、部署間において非常に話しやすい環境下にある。代表自らが各部署、各事業所へ赴き計画や方針説明を実施している
- ランチ代補助制度を使ってマネージャー・リーダー陣が積極的にメンバーとコミュニケーションをとりにいっている
- LINEWORKSやchatworkのコミュニケーションツールの導入や、 社員の希望に合わせてオンライン・対面での面談を定期的に実施している
効果があったコミュニケーション施策1位は「飲み会」
効果があったコミュニケーション施策について質問したところ、「飲み会」が32.6％で最も多く、次いで「1on1」が29.2％、「レクリエーション」が28.1％と続いた。
コミュニケーションが経営に与える影響は「業務の円滑化」
社内コミュニケーションは経営にどんな影響を与えると思うか聞いたところ、「業務の円滑化」が72.5％で最多となり、次いで「離職率の低下」が69.1％、「モチベーションの向上」が65.2％と続いた。
「社員が出社したくなる工夫をしている」は2割以下
出社機会のある企業に対し、社員が出社したくなる工夫をしているか質問したところ、16.2％が「はい」と回答した。
なお、「工夫している」と回答した人から、自由記述では次の回答があった。
- ABW（ハイブリッド会議の環境整備・ダブルモニター席）
- 設備投資（モニターを充実させる、オフィスサービスの導入と充実）
- 地方在住者への交通費・宿泊補助
- ゲーム機や卓球台の設置、社員食堂のメニュー充実
- ランチ代補助（必ず他部署の人が1人入る、全部で3人以上のルールあり）
6割が、アフターコロナで社内コミュニケーションに変化あり
アフターコロナにおいて、社内コミュニケーションの方法に変化があったか聞いたところ、約6割が変わったと回答した。
課題は「社員の参加意識の醸成」が最多
社内コミュニケーションにおいて、解決が難しいと思う課題を質問したところ、「社員の参加意識の醸成」が63.5％で最多となった。
8割が「イノベーション創出に影響がある」と回答
社内コミュニケーションがイノベーション創出に与える影響をどう感じるか聞いたところ、8割以上が「影響がある」と回答した。
「社内コミュニケーションの充実度を測っている」は2割
社内コミュニケーションの充実度を測っているか質問したところ、23.0％が「はい」と回答した。
なお、調査の概要は次のとおり。
- 調査名称：社内コミュニケーションについての調査
- 調査機関：同社調査
- 調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者など
- 調査方法： Webアンケート
- 調査期間：2024年6月6日〜13日
- 有効回答数：178件
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