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インタビュー《人材採用》| アルムナイコミュニティを採用につなげるためには

アルムナイコミュニティは本当に採用につながるのか 専門家に聞いた人事が知っておくべき運営ポイント

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 近年、アルムナイコミュニティを立ち上げる企業が増えている。アルムナイを企業文化や事業を理解している人材とみなし、協業によるイノベーション創出やカムバック採用による人手不足の解消につなげたいからだ。だが、成果にまで導けている企業は意外と少ない。どこに原因があるのだろうか。ソニーグループの有志アルムナイコミュニティを立ち上げて1100人規模に拡大させ、中央大学の客員研究員として企業アルムナイの研究にも携わるconecuri合同会社代表社員の高橋龍征氏に、アルムナイコミュニティに関する基本知識やトレンド、企業がコミュニティを運営するうえで気を付けるべきポイントを伺った。

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アルムナイコミュニティとは

——近年、企業においてアルムナイが注目されています。あらためて、アルムナイやアルムナイコミュニティについて教えてください。

 「アルムナイ」のもともとの意味は、大学や学校の卒業生です。最近では、企業を辞めた人もアルムナイと呼ばれるようになりました。私たちは、企業の退職者かつ現役で働いている方々を「企業アルムナイ」(以下、アルムナイ)と定義しています。

 これまでも、同じ会社を退職した人たちの集まりはありました。終身雇用時代によく見られた「社友会」などです。しかし、転職が当たり前の時代となり、主に定年退職者が参加する社友会とは別に、対象をビジネスなどで現役の退職者に限定した「アルムナイコミュニティ」を新しく立ち上げる企業が増えてきました。

高橋 龍征氏

高橋 龍征(たかはし たつゆき)氏

conecuri合同会社 代表社員。ソニー有志アルムナイ発起人、中央大学客員研究員(企業アルムナイ研究会)

ソニーやサムスン電子などで事業開発中心のキャリアを歩んだ後、独立。18年近くにわたり、複数のコミュニティの立ち上げや運営に携わるコミュニティの専門家。2020年にソニーグループの有志アルムナイを立ち上げた後は、特に企業アルムナイに注力。中央大学の客員研究員として学術研究に携わる他、ソニーグループ公式のOBOG組織「ソニー友の会」(会員数3.3万人)の再構築を支援するなど、価値を生む企業アルムナイづくりに携わる。

——アルムナイコミュニティは、どのような目的で運営されているのでしょうか。

 大前提として、アルムナイコミュニティには会社主催と卒業生有志主催の2タイプがあり、それぞれ目的も異なります。

 会社主催のアルムナイコミュニティでは、採用を目的に掲げているものが目立ちますが、出資や提携、オープンイノベーションなどを意図するケースも見られます。一方、有志が運営しているアルムナイコミュニティでは、緩やかな交流会や勉強会を中心としたものから、営業やキャリア・採用、資金調達、提携など、参加者同士の直接的なベネフィット共創まで踏み込むケースもあります。

コミュニティ運営で最も大切なのは「相互利益」

——高橋さんが発起人のソニーグループの有志アルムナイコミュニティ「Sony-innovation-alumni」は、どのような経緯で立ち上がったのでしょうか。

 価値やニーズがあると考えたからです。多くのソニーグループの出身者が社会で活躍しています。そういった人たちをつなげると、みんなにとって価値がありそうだと考えました。また、これまでにいくつかのアルムナイたちの集まりは存在しており、ニーズも感じていました。ただ、私の理解では、持続可能に運営されているアルムナイコミュニティはなく、かつて活発だった集まりも自然消滅していて、「もったいない」と思ったのが発端です。

 当時私は、14年にわたり複数のコミュニティを立ち上げ、運営していたコミュニティの専門家で、自分なら持続可能なアルムナイコミュニティを立ち上げ、活性化できると考えました。手間はそれなりにかかるものの、参加者に価値のあるアルムナイコミュニティをつくれば、みなさんに感謝され、結果として自分にも価値が返ってくることを知っていたので、立ち上げに踏み切りました。

 その際、会社との連携を公に示したほうが、卒業生としても安心して参加できると考えました。そこで、仕事でごいっしょしていたソニー社員に、ソニーグループ公式の卒業生組織「ソニー友の会」を担当している部署を紹介してもらいました。それで、会社に趣旨を説明し、バックアップしてもらえることになったのです。

 Sony-innovation-alumniの立ち上げにあたっては、目的、参加資格、行動指針などを簡潔な文章[1]にして、会社とも合意しました。「参加者に実利をもたらすこと」「世に価値を生み出すこと」を趣旨として、多様な人が多様なベネフィットを実現できるフラットな場、未来志向で新たな価値を共創する場をつくることを掲げました。

——立ち上げの際に、コミュニティの目的を定めることは重要なのでしょうか。

 コミュニティを運営するうえで最も大切なのは、相互利益です。コミュニティはあくまで自主的な活動で、会社組織のように、指揮命令で人を動かすことはできません。会社ができるのは、コミュニティに参加したくなるような、特別な価値が伴った提案まで。アクションするかどうかは、卒業生の判断に委ねられます。

 自社の課題解決のために、企業が主催するアルムナイコミュニティでも同様です。たとえば、目的がカムバック採用であるなら、彼らの自発的な行動を促す価値設計とコミュニケーションを行い、求人に応募するまでの導線を考える必要があります。

次のページ
価値実現の流れがないと、カムバック採用にはつながらない

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この記事の著者

北浦 汐見(キタウラ シオミ)

都内のスタジオに勤務後独立。ポートレート、取材、料理撮影等、都内を中心に活動中。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

井上奈美香(HRzine編集部)(イノウエ ナミカ)

1994年宮崎県生まれ。京都女子大学文学部国文学科を2017年に卒業し、株式会社翔泳社に新卒として入社。メディア事業部の広告課に配属される。2020年8月に人事向けWebメディア「HRzine」の立ち上げに参画し、HRzineの営業責任者に従事。2023年4月よりHRzine編集部に所属。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

袖山 俊夫(ソデヤマ トシオ)

上智大学法学部卒。上場企業に入社し、宣伝部に在籍。その後メディア・コーディネーターとして独立。以来、多くのフリーランススタッフと案件ごとにユニットを編成し、大手新聞社グループ各社が発行する媒体のコンテンツ制作をハンドリングする。現在は、執筆業に専念。経営やHR分野を中心に、企業経営者や人事責任者、大...

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