中堅社員が理想とする職場文化は「チームワーク重視のカルチャー」が最多—ALL DIFFERENT調べ

　ALL DIFFERENTとラーニングイノベーション総合研究所は、社会人5年目以上の役職がついていない中堅社員（以下、ミドルキャリア）に対し意識調査を行った。

ミドルキャリアが理想とする職場文化は「チームワークを重視」

　どのような雰囲気・文化のある会社で働きたいと思うか、14個の職場文化の項目から複数選択で質問。その結果、「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化」が31.4％と最も多く、次いで「多様な考え方や働き方を尊重する文化」が18.3％、「成果や効率などパフォーマンスを重視する文化」が17.4％と続いた。

　一方、特に割合が低くなった項目は、「伝統や従来の手法を重んじる文化」が5.3％、「お客様を第一に、常に外向きな文化」が7.0％、「階層構造が明確にあり、上司に指示を仰ぎながら確実に業務を進める文化」が8.1％となった。

現在働いている職場の文化は「チームワークを重視」が最多

　現在働いている職場は、どのような文化であるかを質問したところ、「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化」が28.5％と最多となり、次いで「努力やプロセスを重視する文化」が18.0％、「成果や効率などパフォーマンスを重視する文化」が16.3％と続いた。

職場の文化を「理想」と「現実」で比較

　理想の職場の文化と、現在働いている職場文化に差があるかを調査。その結果、「現実」が「理想」よりも低く、最も差が出た項目は「多様な考え方や働き方を尊重する文化」で、9.0ポイントの差があった。次いで「職位や部署を超えてフィードバックし合うフラットな文化」が3.8ポイント差で続いた。理想の職場文化だと考える“多様性やフラットさの受容”に対して、現実は及んでいないと考えるミドルキャリアが多いことが分かった。

「チームワークを重視する文化」があると、「働き続けたい人」の割合が多い

　現在勤務する会社で働き続けたい意向と、現在働いている企業の職場文化に、どのような関係があるか比較した。まず、現在の会社で働き続けたいか質問したところ、「働き続けたいと感じる」は14.6％、「どちらかといえば働き続けたいと感じる」は41.0％、が「どちらかといえば働き続けたいと感じない」は28.8％、「働き続けたいと感じない」は15.6％となった。

　「働き続けたいと感じる」「どちらかといえば働き続けたいと感じる」と回答した人を勤続意向者、「どちらかといえば働き続けたいと感じない」「働き続けたいと感じない」と回答した人を離職意向者として分類すると、勤続意向者は55.6％、離職意向者は44.4％という結果になった。

　次に、ミドルキャリアが現在働いている企業の職場文化を、勤続・離職意向別で比較。その結果、勤続意向者の現在の職場文化は、「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化」が36.4％と最大の割合となった。この割合は、離職意向者よりも17.8ポイント高く、約2倍だった。次いで、「成果や効率などパフォーマンスを重視する文化」が20.0％、「高い目標に向かい、切磋琢磨して成長する文化」が15.1％と続いた。

　一方、離職意向者の現在の職場文化は、「努力やプロセスを重視する文化」が25.6％と最大となり、次いで「互いに協力し合い、チームワークを重視する文化」が18.6％、「伝統や従来の手法を重んじる文化」が12.1％と続いた。

　なお、調査の概要は次のとおり。

• 調査対象者：社会人5～11年目以上の管理職未満の就労者
• 調査時期：2024年12月24～25日
• 調査方法：調査会社によるインターネット調査
• サンプル数：800人（社会人5年目107人、同6年目105人、同7年目104人、同8年目105人、同9年目103人、同10年目105人、同11年目以上171人）
  1. 属性：
     • 業種
     • 農業、林業　7人（0.9％）
     • 鉱業、採石業、砂利採取業　2人（0.3％）
     • 建設業　37人（4.6％）
     • 製造業　156人（19.5％）
     • 電気、ガス、熱供給、水道業　9人（1.1％）
     • 情報通信業　63人（7.9％）
     • 運輸業、郵便業　37人（4.6％）
     • 卸売業、小売業　58人（7.3％）
     • 金融業、保険業　38人（4.8％）
     • 不動産業、物品賃貸業　20人（2.5％）
     • 学術研究、専門・技術サービス業　18人（2.3％）
     • 宿泊業、飲食サービス業　8人（1.0％）
     • 生活関連サービス業、娯楽業　17人（2.1％）
     • 教育、学習支援業　32人（4.0％）
     • 医療、福祉 146人（18.3％）
     • 複合サービス事業　9人（1.1％）
     • サービス業、他に分類されないもの 45人（5.6％）
     • 公務　66人（8.3％）
     • その他　32人（4.0％）
  2. 企業規模
     • 1～50名　129人（16.1％）
     • 51～100名　100人（12.5％）
     • 101～300名　142人（17.8％）
     • 301～1000名　120人（15.0％）
     • 1001～5000名　121人（15.1％）
     • 5001名以上　131人（16.4％）
     • 分からない　57人（7.1％）

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