「何人削減できるか」という問いを捨て、「どの仕事を、誰が担うか」から始めよ
本アプローチの特徴は、「AIで何人減らせるか」や「5年後のあるべき人数の答えを特定する」ことから始めないことである。
第1に、人数ではなく、将来実現すべき成果とその成果に必要な仕事を起点にする。AIで効率化できる仕事と、目的そのものが変わって不要になる仕事は異なる。
第2に、AIエージェントが一部のタスクを代替した結果、社内人材にどのようなタスクが残り、その結果としてタスクを集約、仕事を再構成することによりどのような役割を人が担うのかを段階的に考える。
第3に、要員計画における等級体系の解像度とシナリオ別人件費を試算するために、新たな役割を踏まえた等級、それに対する報酬を設定する。報酬設定の際には既存のポジションをFuture Roleに当てはめるのではなく、役割を構成する責任、判断、専門性、成果などの要素から市場価値を推定する。
こうして要員計画を検討するにあたってのベースが整備でき、シナリオのシミュレーションが可能となる。(採用や配置、育成といった人材マネジメントは現状とシナリオギャップを埋める“動的手段”として扱う)
こうして事業戦略×Workforce×人事制度・人材マネジメントを一体としてつなぐことができる。
今、経営者や人事が問われていることは、「AIによって何人削減できるか」という問いではなく、「AIによってどの仕事を変え、そこで生まれた余力を、どのような将来のアウトカムに再配分するのか。またそれをどのように実装できるか」であり、この問いこそが、AI時代の5年先の要員計画を考える出発点になる。
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上野 晃(ウエノ アキラ)
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社、ピープルコンサルティング、ディレクター
大手総合電機メーカー、シンクタンク系コンサルティングファームを経て現職。組織・人事コンサルティング領域で15年以上の経験を有し、人事制度構築を基盤としつつ人材マネジメントの構築・機能化まで一貫した支援に注力。※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です


