テクノプロの事業構造変革を支える「タレントアクイジション」と「タレントマネジメント」の連携とは

採用と育成の連動が非常に重要なポイント

鈴木　エンジニアやコンサルティング能力を持つ人材を採用するために、御社はどのような取り組みを進めていらっしゃいますか。

齋田　10年以上前は条件面を押し出して採用する傾向が強かったのですが、ここ5〜6年ほどソリューションビジネスを伸ばす中で変化してきました。条件面は他社と比較されるため一定水準は必要ですが、それ以上に「事業の成長にどのような人材が必要か」「その人材が持つスキルややりがい、入社後に実現できること」を候補者へしっかり伝え、共感していただいたうえで入社していただくスタイルへと徐々にシフトしています。

鈴木　なるほど。ただ、現場にだけ任せていると従来の採用方法の延長になりがちで、こうした変革は進みにくいように思います。齋田さんが特に取り組まれていることがあれば教えてください。

齋田　たくさん取り組んでいますが、大きく3点あります。

　1点目は「現場の理解促進」です。目の前の業務や欠員補充だけでなく、未来に必要な人材を定義して採用していく重要性を現場に理解してもらう取り組みです。この採用手法は成果（売上）が出るまでに時間がかかるため非常に難しいのですが、「1年後にこの人材は獲得できないからこそ、採れるタイミングで獲得する」という考え方を現場に浸透させるべく取り組んでいます。

　2点目は「採用とタレントマネジメントの連携」です。今は、採用だけではお客様の要求に応える人材がそろわない状況です。そこで、入社後のリスキリングやキャリアアップも見据え、「どのような人を採用すればタレントマネジメントで伸ばせるか」「どのような人ならタレントマネジメントがそもそも不要か」を整理したうえで、現場の理解を得ながら事業計画・成長戦略に基づいた採用を行っています。

　3点目は「経営者の理解促進」です。経営者の理解がなければこうした施策は推進できないため、理解を得ることに尽力しています。

鈴木　将来に向けた人材採用の意義についての現場との目線合わせ、入社後のタレントマネジメントまで見越した採用、そして経営者の理解という3点を挙げていただきましたが、その中で特に重要だった取り組みはありますか。

齋田　「採用と育成の連動」は非常に重要なポイントでした。先ほど申し上げたとおり、注力すべきテクノロジーが定まっていても、そのスキルを持つ即戦力を市場から必要人数分獲得することは困難です。しかし「3年後・5年後に何名必要か」は逆算できます。

　それを踏まえて、「年間約200名の未経験者や素養のある方を採用し、3～4ヵ月間の研修を経て開発現場へ配属する」という仕組みを構築しました。これには現場の理解だけでなく、教育・人材開発部門の協力、そして研修終了後の配属から逆算した採用基準の策定など全社的な連携が必要でしたが、この採用モデルを実現できたことは大きな成果だったと感じています。

　さらに、自社だけで教育が難しい領域については、先ほどの協働・共創パートナー様と協力して育成するアライアンスを組んでいます。

鈴木　育成については、現場側にKPIを設定されているような気がします。

齋田　はい。「どのビジネスのために、何年間で何名必要で、何名育成し、それがどの程度の売上・利益をもたらすか」というROIを見ながら進めています。

　また、キャリアアップが適切に行われているかも確認しています。当社には、経歴書を入力すると適正な価値（市場を反映した契約単価）を自動算出するシステムがあります。単価が上がるということは経歴書の内容がアップデート（スキルアップ）されたことを意味するため、キャリアアップについてはその数値をモニタリングしています。

鈴木　採用を担当されている方が、育成の成果まで確認しているのは先進的だと思います。一般に採用と育成は分断されがちなのですが、御社では分断されずに連携できているのはなぜでしょう？

齋田　リーマンショック以降、「社員の成長こそが会社の成長である」という会社のビジョンが一貫して発信されていることが根底にあります。従業員のやりがいや帰属意識なども大切ですが、キャリアアップを実現できているかはとりわけ重要です。

　たとえば、派遣事業においてある社員がA社に常駐しているとします。その社員のスキルが高まり「オーバースキル」状態になっても、現場で必要とされ続ければ、その現場にとどまりがちです。しかし、それでは本人の成長が止まり給与も上がりません。

　そこで、専任の部隊がオーバースキル状態の社員を見つけて面談を行い、本来やりたかったことや今後のキャリアを整理したうえで、より高いレベルの現場へシフトアップ（配置転換）を促しています。通常、お客様は自社の仕事に慣れた人材を手放したがりませんが、そこは営業が現場に穴を空けない段取りをしっかりと行い、シフトアップの交渉をします。

　お客様も大切ですが、従業員あっての事業です。従業員の成長こそが巡り巡ってお客さまへの価値提供につながるというカルチャーが当社には浸透しています。