働き方の多様化やハイブリッドワークが進んできた今日、スーツから離れ、オフィスカジュアルが広まるなど、働く場面での服装はかなり変化してきている。しかし、オフィスカジュアルにはスーツのような一定の型があるわけではない。オフィスカジュアルに対する捉え方や定義は、企業によって、もっといえば従業員1人ひとりで異なってくる。どこまで許容されるものなのか。また、社員にはどのように指導していけばよいのか。この難しい問題について本稿では、仕事着の販売や着こなしセミナーなどコンサルティングも手がけている株式会社AOKIの児島大氏、青野成美氏、竹村美紀氏に、新卒社員から管理職に至るまで幅広い層を対象として、オフィスカジュアルの定義や上手な服装の指導方法を伺った。
オフィスカジュアルもTPOや役職、シーンに応じた使い分けが重要
——オフィスカジュアルと一口にいいますが、具体的にはどのような服装がオフィスカジュアルの範疇に入るのでしょうか。まずは、オフィスカジュアルの定義をお聞かせください。
児島大氏(以下、児島) メンズではカジュアルといいながらも、あくまでもビジネスの場で通用するファッションでなければいけません。ただ、範疇は幅広いので線引きが難しいです。我々AOKIとしては、ジャケットを着用するのかどうかを最も重視しています。もちろん、シーンやその方の立場や役職でも変わってきますし、曜日で使い分けるという発想もあります。最終的には、TPOに合わせた服装が重要になってくると考えています。
青野成美氏(以下、青野) レディースの場合はもっと難しいです。もともと着こなしやコーディネートが多様な場合が多いですから。そうした中で、AOKIとしてはメンズと同様に、ジャケットを着るスタイルをメインでご提案しています。あくまでも仕事服なので、相手に失礼がないようにすることが重要になってくるからです。最も気をつけなくてはいけないのは華美な装いや露出の多さです。そこが、私服との大きな違いになってきます。
竹村美紀氏(以下、竹村) 人事の方からしても、女性の服装に関してはかなり悩まれていると感じます。内勤と外勤、本店と支店などで服装に差があるケースも少なくなく、それらに対する解決策を我々に投げかけていただくことが結構あります。
——御社が企業向けに服装のコンサルティングをされる際に、ヒアリングされるポイントを教えてください。
竹村 TPOや役職、シーンに応じてガイドラインを設けている企業様は、圧倒的に多いです。そのガイドラインを実際に社員の方々に適用するにあたり、どのような資料を提供するのか、どういったアイテムを使ってコーディネートを提案するかといった点のすり合わせは、きめ細かくさせていただいています。そこの基準が間違って共有されてしまうと、人事ご担当者の意図が的確に伝わらないからです。
——服装の自由さと仕事へのモチベーションの間には、相関があると思われますか。
児島 あると思います。ただ、服装選びの自由さというよりは、快適さやそれによる仕事のしやすさがモチベーションにつながっていると考えています。実際、最近のアイテムは以前のものに比べて伸縮性がかなり高くなり、軽くもなっています。
青野 自分の好きなファッションをしてテンションを上げたいと考えている女性が多いはずです。ですので、ある程度は許容していくことが重要になってきます。シューズにおいても、快適性や自由度を考慮してパンプスやスニーカーをある程度は受け入れる必要があると感じています。
竹村 選べる幅がある程度はあったほうがよいと思います。昨今では、官公庁や金融業界でもオフィスカジュアルを導入されています。個人の自由を尊重されている結果だと捉えています。市場全体が服装自由の流れにある中、あまり推進されていない企業の人事担当者様は課題感をお持ちのご様子です。あまりにも規定が決まっていると、応募する時点で学生に敬遠されてしまう可能性もあるからです。
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市古 明典(HRzine編集長)(イチゴ アキノリ)
1972年愛知県生まれ。宝飾品会社の社員、辞書専門編集プロダクションの編集者を経て、2000年に株式会社翔泳社に入社。月刊DBマガジン(休刊)、IT系技術書・資格学習書の編集を担当後、2014年4月より開発者向けWebメディア「CodeZine」の編集に参加。その後、2017年7月にエンジニアの人事をテーマとする「...
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袖山 俊夫(ソデヤマ トシオ)
上智大学法学部卒。上場企業に入社し、宣伝部に在籍。その後メディア・コーディネーターとして独立。以来、多くのフリーランススタッフと案件ごとにユニットを編成し、大手新聞社グループ各社が発行する媒体のコンテンツ制作をハンドリングする。現在は、執筆業に専念。経営やHR分野を中心に、企業経営者や人事責任者、大学教授などのイン...
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