1000コース/6000本以上の良質なコンテンツが、初期費用0円、月額200円/名〜で受講し放題になるクラウド型eラーニングシステム「AirCourse」。圧倒的な低価格だけでなく、管理者の業務負担を削減する充実した管理機能や、マニュアル無しで直感的に操作できるUI/UXなどの魅力から、850社以上の導入実績を誇る。そんなAirCourseを提供するKIYOラーニング株式会社は、企業の人事担当者100名を対象に「eラーニングの定着に関する意識調査」を実施。約9割がeラーニングに課題を感じていることを明らかにした。企業の人材育成担当者がeラーニングを効果的に活用するには、どうすればよいのだろうか。また、AirCourseの優位点とは。同社 執行役員 法人事業部長 渋谷友邦氏に話を聞いた。
eラーニングの目的は8割以上が達成!それでも多くの人が感じる「ある課題」とは
——まずは、2024年7月に発表された「eラーニングの定着に関する意識調査」について伺います。この調査によって、企業におけるeラーニングの活用状況に、あるギャップが見えたとお聞きました。詳しく教えていただけますか。
eラーニングの活用目的を聞いたところ、「リスキリング・自己啓発」が最多となり、「ハラスメント・コンプライアンス強化」「管理職研修」「DX・デジタル人材育成」が続きました。そして、全体の84.0%がその目的を「達成できている」と回答しています。
それにもかかわらず、現在導入しているeラーニングに「課題を感じている」と答えた人が約9割にも上ったのです。理由としては、「進捗把握・理解度の測定が難しい」「利用を定着させるのが難しい」といった課題が多かったですね。
——8割以上の人がeラーニングの目的を達成できているのに、課題を感じている人も約9割いるのですね。渋谷さまは、このギャップが生まれる理由をどうお考えですか。
おそらく、人事担当者が受講者に求める「この研修を受けてもらいたい」「この領域で一定の知識を身に付けてほしい」といった目的はeラーニングを導入した時点である程度達成できているのだと思います。
しかし、リスキリングや自己啓発は長期的に継続する必要がありますから、しだいにeラーニングの利用が受講者に「定着しない」という課題が表れるのではないでしょうか。
eラーニングを定着させるために知っておきたい、受講者・人事担当者それぞれの観点
——なるほど。では、eラーニングの利用を定着させるには、どのようなポイントがあるのでしょうか。
受講者の観点でいえば、利用しているeラーニングシステムに「学習したいコンテンツが常にあるかどうか」であり、受講したことによって「自分の知識になったと実感できるかどうか」が重要です。加えて、目標に向かって「次に受けるべき講座が分かりやすい」ことも大切だと思います。
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他方、人事担当者の観点では、「(受講者の)進捗や理解度の把握が容易であること」がきわめて重要です。進捗や理解度を把握できないと、受講者の利用を促進するための改善策を図れず、定着につなげられません。
調査からも、今後、別のeラーニングシステムを導入するとしたら「学習進捗を可視化したレポート」機能を重視したいという意見が最も多かったです。
多くの企業では、人材育成のために専任の担当者を置くのが難しい状況にあります。そのような少ない人手の中で、どんなスキルを身に付けてもらうかを考え、どんな講座をどんな順番で受けてもらうのかを企画・設計し、実践した結果を検証して、改善につなげることが求められています。そのためには、なるべく運用負担が少なくなるシステムを選ぶことが大切です。
人材育成や既存のeラーニングシステムに課題をお持ちの方におすすめ!
「研修したいけど、コンテンツを作るのが面倒…」「今のeラーニングだと受講率が伸びなくて困っている…」などのお悩みを抱えている人事・教育担当者は必見!AirCourseなら、月額200円/名~で1000コース6000本以上の動画研修が受け放題。しかもeラーニングの定着までサポートする伴走支援付き!
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- この記事の著者
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野本 纏花(ノモト マドカ)
フリーライター。IT系企業のマーケティング担当を経て2010年8月からMarkeZine(翔泳社)にてライター業を開始。2011年1月からWriting&Marketing Company 518Lab(コトバラボ)として独立。共著に『ひとつ上のFacebookマネジメント術~情報収集・人脈づくり・セルフブランディ...
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北浦 汐見(キタウラ シオミ)
都内のスタジオに勤務後独立。ポートレート、取材、料理撮影等、都内を中心に活動中。
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井上奈美香(HRzine編集部)(イノウエ ナミカ)
1994年宮崎県生まれ。京都女子大学文学部国文学科を2017年に卒業し、株式会社翔泳社に新卒として入社。メディア事業部の広告課に配属される。2020年8月に人事向けWebメディア「HRzine」の立ち上げに参画し、HRzineの営業責任者に従事。2023年4月よりHRzine編集部に所属。
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提供:KIYOラーニング株式会社
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