新着記事一覧
2023年10月30日(月) 〜 2023年10月01日(日)
HRzineがお届けしているオリジナル記事です。人事としての日々の活動にお役立てください。
-
管理職2000人が必修で受けたヤフーのマネジメント研修とは DE&I推進は全社施策との連携で加速する
Yahoo! JAPANをはじめとする、約100ものインターネットサービスを提供しているヤフー。約8000名の社員がいる同社は、10年以上にわ...
0
-
メリット／デメリットを踏まえて考えた 人材を一番成長させる育成方法とは
自社の育成フレームワークを考えるうえで、「いつどんな力を身に付けるべきか（ラダー）」が定まった後は、いよいよそれらを「どのように身に付けていく...
2
-
人的資本経営時代に考える 人事部門が企業の競争優位の源泉へと進化するには
言わずもがな、人事部門は企業の資本となる「人材」を扱う重要なポジションです。しかし、「人事部門は事務管理を行うような裏方」と考える人が少なくな...
2
-
業務時間外にアプリで上司から連絡した場合どうなる？ パターン別・時間外労働の考え方と企業にできる予防
SNSが発達し、LINEなどのコミュニケーションアプリがビジネスツールとしても使用されている現在。すぐに連絡できる便利さは何物にも代えがたいで...
3
-
人事領域においてデータ活用の重要性が説かれる中、思うように進まず苦戦している企業は少なくないのではないか。本連載では、過去同じように人事領域で...
4
-
ジェンダーエクイティの実現を目指すポーラが語る 社員の行動を変えた「無意識バイアス研修」とは
国際機関「世界経済フォーラム（WEF）」によると、2023年の日本のジェンダーギャップ指数は146ヵ国中125位。性差を越えて誰もが輝ける職場...
0
Special Contents
AD
-
研修は業績アップが目的ではない！ 実施効果の正しい考え方と測定方法とは
「現場の上長から研修の成果を問われても、人事としてどこまで責任を負えばよいのか分からない」という声をよく耳にする。そんな人事の悩みに答えるべく...
4
-
労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドラインとは？ および義務化の内容
企業が労働者の労働時間を適切に管理するために、「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」が平成29年1月20日に...
1
-
「シニア社員のモチベーションダウン」が多発中！ 苦慮するマネージャーに人事ができること
本連載では、筆者の前連載「経営人事とエンゲージメント再考」の内容を踏まえながら、エンゲージメントにまつわる諸問題に対して、人事がどのような力を...
0
-
専門業務型裁量労働制の対象業務に含まず、要件を満たさないと判断（京都地裁 平成23年10月31日）
今回取り上げる事案は、専門業務型裁量労働制の適用が問われたものです。厚生労働省令である労働基準法施行規則は、専門業務型裁量労働制の対象業務の1...
0
-
モノグサのバリューと行動指針 従業員10名のうちに策定した理由と浸透・実践の方法とは
急成長しているスタートアップ・ベンチャー企業の中には、過去に組織崩壊の危機を経験しているケースが少なくない。それを防ぐ方法として有効なのが、組...
1
-
人事制度設計のプロが伝える 制度設計において押さえるべき3つのポイント
人事制度がうまく機能せず問題になっている企業は少なくありません。その理由として挙げられるのは、「現場の管理職が使いこなせていない」「現場に制度...
0
